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原爆や水爆による核爆発の平和的利用論

原子力の「平和」的利用の方法としては、原子力発電やアイソトープ以外にも、原爆や水爆をダイナマイトと同じように大規模工事目的などのために使用しようとする方法がある。そのように核爆発を軍事兵器としてではなく、民生用爆薬として利用する議論は、「平和的核爆発」(peaceful nuclear explosions, PNEと省略されることが多い)論と呼ばれている。
「平和」目的のために核爆発を利用しようとするこうした考え方は、日本では台風の進路を変えるという議論などとして、アメリカやソ連では土木工事においてダイナマイトの代わりに核兵器を利用するという形で議論されている。そうした議論の最初期の記事の一つに下記がある。

 
Reines, Frederick(1950) “Are there Peaceful Engineering Uses of Atomic Explosives?,” Bulletin of Atomic Scientists, 6, June 1950, pp.171-172
 

日本ではこうした原子爆弾などの核爆発の「平和」的利用が実行には移されなかったが、アメリカでは「平和」的利用の具体化に向けた核爆発実験がなされたし、ソ連では「平和」的利用が実際になされた。

 
[「平和的核爆発」関連資料の参考文献目録]
  1. West, R.G., Kelly, R.C. (1969) Plowshare : A Selected, Annotated Bibliography of the Civil, Industrial, and Scientific Uses for Nuclear Exclosives, U.S. Atomic Energy Commision, 43pp
    http://handle.dtic.mil/100.2/ADA385614

  2. Nagarathna, R.A. (1970) Bibliography on Peaceful Uses of Nuclear Explosions, Bhabha Atomic Reaserch Center, Bombay (India), 338pp
    http://inis.iaea.org/search/search.aspx?orig_q=RN:1003804
    http://www.iaea.org/inis/collection/NCLCollectionStore/_Public/01/003/1003804.pdf

    「平和的核爆発」に関連する資料をインドの科学者や技術者に紹介することを目的とした本書は、「核爆発の平和的利用という主題は、その巨大な可能性からますます注目を引き続けている。核科学および核技術の分野で最も進歩した国である米国とソ連は、核爆発の平和的利用に向けて既にいくつかの実験を進めている。」という認識のもと、685の文献を概要付きで紹介している。
  3. International Atomic Energy Agency (1970) Peaceful Uses of Nuclear Explosions (Compiled by V. Ionescu.), Bibliographical Series (International Atomic Energy Agency) No.38, 466pp
     
  4. Kaufman, S.(2012) Project Plowshare: The Peaceful Use of Nuclear Explosives in Cold War America, Cornell University Press,pp.277-286
    数多くの様々な資料に基づき、Plowshare計画の全体像を描き出した歴史的研究書。本書のpp.277-286には、Plowshare計画に関する参考資料が下記のような分類のもと数多く紹介されている。
    PRIMARY SOURCES [Manuscript Collection and Goverment Archives, Published Archival and Governmental Documents, Memoirs and Polling Data]
    SECONDARY SOURCES [Books and Articles、Unpublished Materials] 
 
[「平和的核爆発」関連資料のpdfをダウンロード可能な資料データベース]
「平和的核爆発」関連資料のpdfなどをダウンロード可能な資料データベースとしては下記がある。PlowshareやPeaceful Use of Nuclear Explosionなどのキーワードを入力すると、数多くの資料がヒットする。
またPlowshareシンポジウムも1957年以降何度も開催されている。

  1. スタンフォード大学 Joint Committee on Atomic Energy Digital Library
    https://collections.stanford.edu/atomicenergy/bin/page?forward=home

    アメリカの上下両院合同原子力委員会(Joint Committee on Atomic Energy)は、1946年から1977年まで存続した。本Webサイトでは、その委員会における全部で14万4千頁に及ぶ大量の資料を全文検索してダウンロードできる。
    タイトル別、テーマ別、発行年別の表示も可能である。
     
  2. Office of Scientific and Technological Information(OSTI) SciTech Connect
    https://www.osti.gov/ scitech/

    アメリカのエネルギー省(U.S. Department of Energy, DOE) が提供している文書データベース。
    全文検索による書誌情報の検索が可能。多くの資料はPDFをダウンロード可能となっている。
     
  3. The Defense Technical Information Center (DTIC) Online
    http://www.dtic.mil/dtic/

    アメリカ国防技術情報センターが提供している文書データベース。Plowshareというキーワードで315件が、”peaceful uses of nuclear explosives”というキーワードで19件が一致する。
 

ダウンロード可能な原子力問題関連資料

原子力市民委員会関連

ダウンロード可能な原子力史関連資料

Posted by sano on 3月 18, 2018
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天沼香
 

原子力産業協会 原子力システム研究懇話会(2010)『原子力開発の光と陰を見つめて ―原子力システム研究懇話会20年のあゆみ―』
http://syskon.jp/NSA%20commentaries%20No18.pdf

 

山本賢三(1997)「核融合40年の変遷」『プラズマ・核融合学会誌』第73巻第2号(1997年2月)pp.214-220
http://jasosx.ils.uec.ac.jp/JSPF/JSPF_TEXT/jspf1997/jspf1997_02/jspf1997_02-214.pdf著者は、名古屋大学名誉教授 

 
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程」シリーズ論文
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程(1) -連合形成と紛争管理-」『北大法学論集』 54(1), pp.394-337
http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/15196/1/54(1)_p394-337.pdf
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程(2) -連合形成と紛争管理-」『北大法学論集』 54(2), pp.262-205
http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/15206/1/54(2)_p262-205.pdf
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程(3) -連合形成と紛争管理-」『北大法学論集』 54(3), pp.220-160
http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/15222/1/54(3)_p220-160.pdf
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程(4) -連合形成と紛争管理-」『北大法学論集』 54(4), pp.382-315
http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/15230/1/54(4)_p382-315.pdf
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程(5) -連合形成と紛争管理-」『北大法学論集』 54(5), pp.410-338
http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/15239/1/54(5)_p410-338.pdf

本田宏の上記5部作の見出しは下記の通りである。
序論「エネルギー一政策の転換の契機はどこにあるのか」/第一章「原子力をめぐる政治過程の分析枠組み」/第二章「支配的連合と「基本合意」の確立(1954-67)」/第三章「批判勢力と受益勢力の形成(1954-74)」/第四章「与野党伯仲下の反原発運動の確立(1974-78)」/第五章「保守回帰の下での紛争の激化と儀式化(1979-85)」/第六章「反原発「ニュー・ウェーブ」の時代(1986-91)」/第七章「対立軸の再編(1992-2002」/第八章政治過程の力学/

Bulletin of the Atomic Scientists を収録したアーカイブ

Posted by sano on 2月 12, 2018
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Google Booksで検索し見ることができる

The John A. Simpson Archive
www.tandfonline.com/toc/rbul20/current

1945年以降の、the Bulletin of the Atomic Scientists が収録されており、ダウンロード可能である。

なお同雑誌の内容一覧は下記からダウンロード可能である。
http://ftp.math.utah.edu/pub/tex/bib/toc/bullatsci.html

原子力関連資料をダウンロード可能なサイト

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原子力関連資料を数多く収録した専門的サイト
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日本原子力産業協会(会議)がその発足以来発行してきた新聞『原子力産業新聞』(1955年~2006年度)、『原子力年鑑』(1957年~1999-2000年版)、『原子力ポケットブック』(1964~2005年版)、『原子力調査時報』(1961~2005年)、『原産年次大会』(1968年~2006年)などの定期刊行物、『原子力産業実態調査報告書』(1959~2005年度)などの報告書類、クリストファー・ヒントン(1956)『原子力発電の諸問題』日本原子力産業会議、18頁American Radiator and Standard Sanitary Corporation(1957)『コールダーホールとPWR両原子炉型式の比較』日本原子力産業会議、143頁などの書籍を、同協会のWebページからダウンロードすることができる。
 
アメリカの上下両院合同原子力委員会(Joint Committee on Atomic Energy)
アメリカの上下両院合同原子力委員会は、1946年から1977年まで存続した。本Webサイトでは、その委員会における全部で14万4千頁に及ぶ大量の資料を全文検索してダウンロードできる。
タイトル別、テーマ別、発行年別の表示も可能である。
 
下記の分類別に様々な資料が収録されている。一部はデジタル・データ化され、ダウンロード可能になっている。
326.1 ADMINISTRATIVE HISTORY
326.2 HEADQUARTERS RECORDS 1942-75
326.2.1 Records of MED Headquarters (Oak Ridge, TN)
326.2.2 Records of AEC Commissioners
326.2.3 Records of the Office of the Chairman, AEC (David E. Lilienthal, 1946-50)
326.2.4 Records of the Office of Information Services, AEC, and its predecessors
326.2.5 Records of the Washington Production Division
326.3 RECORDS OF THE OAK RIDGE OPERATIONS OFFICE 1942-75
326.3.1 General records
326.3.2 Records of staff organizations
326.3.3 Records of operating units
326.4 RECORDS OF OTHER OPERATIONS OFFICES 1942-73
326.4.1 Records of the Savannah River Operations Office (Aiken, SC)
326.4.2 Records of the Chicago Operations Office
326.4.3 Records of the Idaho Operations Office (Idaho Falls, ID)
326.4.4 Records of the Nevada Operations Office (Las Vegas, NV)
326.4.5 Records of the New York Operations Office
326.4.6 Records of the San Francisco Operations Office
326.5 RECORDS OF CONTRACTORS 1923-74
326.5.1 Records of Holmes and Narver, Incorporated
326.5.2 Records of Columbia University
326.5.3 Records of Linde Air Products
326.5.4 Records of the Tennessee Eastman Company
326.5.5 Records of the General Electric Company
326.5.6 Records of E.I. Du Pont de Nemours and Company
326.5.7 Records of the Lawrence Berkeley Laboratory, Berkeley, CA
326.5.8 Records of Rockwell International
326.6 CARTOGRAPHIC RECORDS (GENERAL)
326.7 MOTION PICTURES (GENERAL) 1950-71 200 reels
326.8 TEXTUAL RECORDS (GENERAL) 1946-75
326.8 SOUND RECORDINGS (GENERAL) 1952-74
326.10 STILL PICTURES (GENERAL) 1947-72
 
 
本サイトで下記のように、原子力の社会的利用および原爆に関連する数多くの資料(原文および日本語訳)をダウンロードできる。
原爆投下の決定に関わる資料
「ポツダム宣言」「原爆投下直後なされる予定の米政府広報発表(1945年7月30日作成、原爆投下直後のトルーマン大統領声明 最終原稿版)」「陸軍省長官声明」「トーマス・T・ハンディ将軍からカール・スパーツ将軍への指示書(1945年7月25日)」など
トルーマン日記
Robert H. Ferrell『トルーマンと原爆、文書から見た歴史』
<シリーズ>トルーマン政権、日本への原爆使用に関する一考察
 
「暫定委員会(Interim Committee)について」、「暫定委員会 会議議事録」(1945/5/9 ~ 1945/7/19)
ルーズベルト大統領の1945年4月12日の急死にともない大統領に就任したトルーマンに対して、「原子力エネルギー開発事業」のトルーマン政権内部の最高責任者だった陸軍長官ヘンリー・L・スティムソンは、同問題に関する諮問委員会設立を提起した。そうした提起に応じて設立されたのが完全な秘密委員会であるthe Interim Committee(暫定委員会)である。

Buck, Alice L. (1983) A History of the Atomic Energy Commisision, U.S.Department of Energy History Division

 
スティムソンは、トルーマン政権内部で陸軍長官を努め、原子力エネルギー開発事業の最高責任者であった。「ヘンリー・ルイス・スティムソンの略歴」、「スティムソンのトルーマン大統領宛メモランダム」、「スティムソンのトルーマン大統領宛手紙」、「スティムソン日記」ほかなどの資料をダウンロードできる。

 

 
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Public Domainを収録した一般的サイト
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学会のオープン・コンテンツ
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