ダウンロード可能な原子力関連資料

Posted by sano on 3月 18, 2018
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天沼香
 

原子力産業協会 原子力システム研究懇話会(2010)『原子力開発の光と陰を見つめて ―原子力システム研究懇話会20年のあゆみ―』
http://syskon.jp/NSA%20commentaries%20No18.pdf

 

山本賢三(1997)「核融合40年の変遷」『プラズマ・核融合学会誌』第73巻第2号(1997年2月)pp.214-220
http://jasosx.ils.uec.ac.jp/JSPF/JSPF_TEXT/jspf1997/jspf1997_02/jspf1997_02-214.pdf著者は、名古屋大学名誉教授 

 
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程」シリーズ論文
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程(1) -連合形成と紛争管理-」『北大法学論集』 54(1), pp.394-337
http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/15196/1/54(1)_p394-337.pdf
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程(2) -連合形成と紛争管理-」『北大法学論集』 54(2), pp.262-205
http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/15206/1/54(2)_p262-205.pdf
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程(3) -連合形成と紛争管理-」『北大法学論集』 54(3), pp.220-160
http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/15222/1/54(3)_p220-160.pdf
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程(4) -連合形成と紛争管理-」『北大法学論集』 54(4), pp.382-315
http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/15230/1/54(4)_p382-315.pdf
本田宏(2003)「日本の原子力政治過程(5) -連合形成と紛争管理-」『北大法学論集』 54(5), pp.410-338
http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/15239/1/54(5)_p410-338.pdf

本田宏の上記5部作の見出しは下記の通りである。
序論「エネルギー一政策の転換の契機はどこにあるのか」/第一章「原子力をめぐる政治過程の分析枠組み」/第二章「支配的連合と「基本合意」の確立(1954-67)」/第三章「批判勢力と受益勢力の形成(1954-74)」/第四章「与野党伯仲下の反原発運動の確立(1974-78)」/第五章「保守回帰の下での紛争の激化と儀式化(1979-85)」/第六章「反原発「ニュー・ウェーブ」の時代(1986-91)」/第七章「対立軸の再編(1992-2002」/第八章政治過程の力学/

Bulletin of the Atomic Scientists を収録したアーカイブ

Posted by sano on 2月 12, 2018
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Google Booksで検索し見ることができる

The John A. Simpson Archive
www.tandfonline.com/toc/rbul20/current

1945年以降の、the Bulletin of the Atomic Scientists が収録されており、ダウンロード可能である。

なお同雑誌の内容一覧は下記からダウンロード可能である。
http://ftp.math.utah.edu/pub/tex/bib/toc/bullatsci.html

原子力による産業革命論

原子力による第3次産業革命論

石炭・蒸汽総関を原動力とする第一次産業革命、電気技術を中心とする第二次産業革命に次ぐ第三次産業革命をもたらすものとしての、原子力
「石炭・蒸汽総関を原動力とする第一次産業革命は、大衆を市場対象とする通をうみだした。すなわちその始りは木綿繊維による機械紡績である。・・・電気技術を中心とする第二次産業革命はイギリズではなくアメリ力で急速に進行し、アメリカはイギリスを追いこして強国に成長した。さらに現代では原子力を中心とする第三次産業革命の旋風が世界をつつんでいる。このなかで若いソヴエトが、アメリカを班いこしながら成長している。」林克也(1954)『幸禰をつくる科学』蒼樹社、p.291

『技術史』第10号補遺

Posted by sano on 1月 23, 2018
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衆議院チェルノブイリ原子力発電所事故等調査議員団(2011)『衆議院チェルノブイリ原子力発電所事故等調査議員団報告書』

原子力利用の「ダイナマイト」論的正当化論

日本人の多くは、原爆との関連で原子力に対して「異常の恐怖心と異常の警戒心」を持つが、原子力はダイナマイトと同じような性格のものであり、「誤った使い方をすれば、恐ろしいわざわいを引きおこす」が、「正しい使い方をすれば、人類の幸福に寄与することが、図り知れないものがある」。

「原子力といえば、誰でもすぐに原子爆弾のことを思い出します。全くその通りなのでありまして、この偉大なる発見の利用が、残酷無比な武器の製造によって始められたということは、まことに悲しむべきことであるといわなければなりません。しかも、不思議なことに、この原子力の暗黒面を、世界中でいちばん早く、いちばんひどく、そして、いちばんたびたび見せつけられ、体験させられたのは、われわれ日本人なのです。われわれ日本人が、原子力に対して、異常の恐怖心と異常の警戒心とを持っているのは、もっともだと申さなければなりません。
 けれども、けれどもです。山は高いほど、その山かげが大きいように、陽のあたる面も大きいということを見逃してはならないと思うのです。ノーベルがダイナマイトを発明しました時には、これば人類に大きなわざわいを及ぼすものになるのではなかろうかと、ノーベル自身も心配したほどでありました。けれども、このダイナマイトのお蔭で、トンネルも掘れるし、水力電気もおこせるし、石炭も楽に掘り出せるようになりました。原子力の偉力は、ダイナマイトどころではありません。ですから、誤った使い方をすれば、恐ろしいわざわいを引きおこすことは、明らかでありますとともに、正しい使い方をすれば、人類の幸福に寄与することが、図り知れないものがあると思うのであります。どうぞ人類の叡智が、この偉大な原子力の正しい使い方を促進し、誤った使い方をあくまで抑制することができますように、読者とともに祈り、そして努めたいと思います。」千谷利三(1955)『世界原子炉めぐり』技報堂,pp.213-214

1940年代後半~1950年代前半期の原子力関連資料

U.S. Atomic Energy Commission (1953) Reports to the U. S. Atomic Energy Commission on nuclear power reactor technology, Washington, U. S. Govt. Print. Off.
http://catalog.hathitrust.org/Record/002027842よりダウンロードが可能である。またスキャンした複製本がUniversity of Michigan Libraryより刊行されている。
 
U.S. Atomic Energy Commissionのsemiannual reportをNo.1(1947)からNo.25(1959)まで下記で全文を検索・閲覧できる。本WEBページに、各巻のリンク先がある。また1頁ごとであるが、各ページをダウンロード可能である。

例えば、No.1(1947)のリンク先は下記である。
http://babel.hathitrust.org/cgi/pt?id=mdp.39015015371787

ICRP勧告の日本語版シリーズのPDF無償公開

Posted by sano on 7月 04, 2015
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ICRP勧告の日本語への翻訳を長年にわたって行ってきたICRP勧告翻訳検討委員会は、ICRP勧告の日本語訳を2014年6月から同委員会のホームページで無償ダウンロードできるようにしている。

ICRP勧告翻訳検討委員会(2014)「ICRP勧告 日本語版シリーズ PDF無償公開のお知らせ」
http://www.jrias.or.jp/books/cat/sub1-01/101-14.html

佐野正博(2014)「原子力発電実用化前の原子力利用推進論」『技術史』第9号に関する補足・訂正情報

Posted by sano on 8月 04, 2014
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「公刊するからには、少しでも良いものにしたい」という思いから、佐野正博(2014)「原子力発電実用化前の原子力利用推進論 - 原子力利用に関する批判的検討のための資料紹介 Part 1」『技術史』第9号の刊行が当初予定(2012年5月)よりも2年間も遅れてしまい、関係者各位に大きなご迷惑をおかけし申し訳ありませんでした。
本Part1および近刊予定のPart2『技術史・技術論的視点から見た原子力発電関連文献ガイド』(227頁)の内容は、1年前にはほぼ出来上がってはいたのですが、より完成度の高いものにしようとした細部の修正作業に思わぬ時間がかかってしまいました。(来年度刊行予定の『原子力発電に関する推進論と反対論の論点整理』(仮題)というpart3とあわせて3部作として完結する予定です。)

下記に、Part1の詳細目次、全体の冒頭部(pp.2-8)、「第二次大戦前の日本における原子力関連記事」の冒頭部(pp.52-54)、「第二次世界大戦後~1950 年代前半期日本における原子力関連の事項および文献資料— 日本における原子力の産業的利用論および「平和」的利用論 (1) 1945 年8 月~1950 年代前半期の日本における原子力関連の記事や論文」の冒頭部(pp.103-108)を収録したサンプル版をアップしました。

当号の購入を希望される方は、技術史分科会まで連絡をお願いいたします。
定価は2,000円です。

住所:〒102-0093 東京都千代田区平河町2-13-1 嶋津ビル202号
日本科学史学会技術史分科会
FAX :03-3239-0545
e-mail: techne-wg @ freeml.com

Part1のポイント
Part1の本ガイドブック『原子力発電実用化前の原子力利用推進論』は、商業的利用開始前に展開されていた原子力(atomic power)の利用推進論を年代順に紹介したものです。20世紀初頭から1955年までの時期を対象とし、日本語および英語の新聞、雑誌、書籍における原子力の産業的利用論を収録しています。ただし日本に関しては、戦後~1955年までの国会での議論も対象としています。
 実用化の可能性が不明確な段階から新技術の革新性やその社会的意味を強調する議論が展開されるのは、原子力に限ったことではなく、一般的によく見られる社会的現象ですが、原子力利用の社会的意義を強調する議論も、原子力発電所など原子力の産業的実用化の可能性が明確になるずっと以前の20世紀初頭からなされています。
 なお本ガイドブックで紹介している言説の内で、技術論や技術史を専門とはしない方々にも興味を持たれるのではないかと私が考えているのは下記のような点です。
 
(1) 20世紀初頭から1920年代におけるTimes 、Washington Timesなどの新聞や、Popular Science Monthlyなどの通俗科学雑誌における原子力の「巨大さ」に関する初期の議論(pp.31-40)
 
(2) 原爆実用化直前の1940年代前半期におけるアメリカの大衆科学雑誌における原子力関連記事(pp.48-51)
 
(3) 被爆国日本における原子力発電の社会的受容を促進した「戦前」、「戦中」、「戦後初期」の議論

・エネルギー問題(燃料問題)解決との関連で原子力利用を位置づける議論が20世紀初頭から戦争中にかけて展開され続けてきたこと(pp.52-60)
・1944 – 45年前半の新聞および雑誌では、原子爆弾の強力さが従来型爆弾との比較ではなく、石炭や石油などの燃料との比較で紹介されていること(pp.103-104)
・1945年8月15日および16日の新聞において、原子爆弾の非人道性・残虐性と同時に、原子力の産業的利用の革命的意義を強調した記事が掲載されていること(pp.104-108)
・1940年代後半の戦後日本において原子力の平和的利用論がかなり数多く提唱されていること(中にはp.120, p.126, p.130, p.179の議論などのように原爆や水爆の「平和」的利用を論じる極端な議論も展開されていること)
 
(4) 「原子力の平和的利用」論は日本を含め、原爆の軍事的実用化と同時期になされていたこと、すなわち、アイゼンハワーによる1953年12月の国連演説における「Atoms for Peace」(平和のための原子力)論の提唱の数年前となる終戦直後から平和的利用論が社会的に展開されていたこと

・米国では原爆開発直後から、トルーマン米大統領の原爆投下直後の声明や1945年10月3日付け教書などに示されているように、原子力の軍事的実用化に対する巨額な投資の社会的正当化のためには、原子力発電など原子力の非-軍事的実用化=「平和」的利用という社会的「成果」を挙げる必要があったと推定されること
・敗戦国日本では敗戦直後から、科学・技術による平和日本の再建の重要な一環として、原子力の「平和」的利用=産業的利用が社会的に位置づけられていたこと。またそうした考え方の社会的受容の背景に、「東洋道徳、西洋芸術」論や「和魂洋才」論があったと推定されること。
 
 
誤植情報 2014.10.10
p.53に挙げた文献に収録ページ数に関する情報が欠落していました。上記のサンプル版では訂正してありますが、既にご購入済みの方は下記のように追加訂正をしておいて下さい。よろしくお願いいたします。

(訂正前)竹内時男(1921)「未来の動力」『アインシュタインと其の思想』内田老鶴圃, pp.
(訂正後)竹内時男(1921)「未来の動力」『アインシュタインと其の思想』内田老鶴圃, pp.85-86

原子力関連資料をダウンロード可能なサイト

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原子力関連資料を数多く収録した専門的サイト
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日本原子力産業協会(会議)がその発足以来発行してきた新聞『原子力産業新聞』(1955年~2006年度)、『原子力年鑑』(1957年~1999-2000年版)、『原子力ポケットブック』(1964~2005年版)、『原子力調査時報』(1961~2005年)、『原産年次大会』(1968年~2006年)などの定期刊行物、『原子力産業実態調査報告書』(1959~2005年度)などの報告書類、クリストファー・ヒントン(1956)『原子力発電の諸問題』日本原子力産業会議、18頁American Radiator and Standard Sanitary Corporation(1957)『コールダーホールとPWR両原子炉型式の比較』日本原子力産業会議、143頁などの書籍を、同協会のWebページからダウンロードすることができる。
 
アメリカの上下両院合同原子力委員会(Joint Committee on Atomic Energy)
アメリカの上下両院合同原子力委員会は、1946年から1977年まで存続した。本Webサイトでは、その委員会における全部で14万4千頁に及ぶ大量の資料を全文検索してダウンロードできる。
タイトル別、テーマ別、発行年別の表示も可能である。
 
下記の分類別に様々な資料が収録されている。一部はデジタル・データ化され、ダウンロード可能になっている。
326.1 ADMINISTRATIVE HISTORY
326.2 HEADQUARTERS RECORDS 1942-75
326.2.1 Records of MED Headquarters (Oak Ridge, TN)
326.2.2 Records of AEC Commissioners
326.2.3 Records of the Office of the Chairman, AEC (David E. Lilienthal, 1946-50)
326.2.4 Records of the Office of Information Services, AEC, and its predecessors
326.2.5 Records of the Washington Production Division
326.3 RECORDS OF THE OAK RIDGE OPERATIONS OFFICE 1942-75
326.3.1 General records
326.3.2 Records of staff organizations
326.3.3 Records of operating units
326.4 RECORDS OF OTHER OPERATIONS OFFICES 1942-73
326.4.1 Records of the Savannah River Operations Office (Aiken, SC)
326.4.2 Records of the Chicago Operations Office
326.4.3 Records of the Idaho Operations Office (Idaho Falls, ID)
326.4.4 Records of the Nevada Operations Office (Las Vegas, NV)
326.4.5 Records of the New York Operations Office
326.4.6 Records of the San Francisco Operations Office
326.5 RECORDS OF CONTRACTORS 1923-74
326.5.1 Records of Holmes and Narver, Incorporated
326.5.2 Records of Columbia University
326.5.3 Records of Linde Air Products
326.5.4 Records of the Tennessee Eastman Company
326.5.5 Records of the General Electric Company
326.5.6 Records of E.I. Du Pont de Nemours and Company
326.5.7 Records of the Lawrence Berkeley Laboratory, Berkeley, CA
326.5.8 Records of Rockwell International
326.6 CARTOGRAPHIC RECORDS (GENERAL)
326.7 MOTION PICTURES (GENERAL) 1950-71 200 reels
326.8 TEXTUAL RECORDS (GENERAL) 1946-75
326.8 SOUND RECORDINGS (GENERAL) 1952-74
326.10 STILL PICTURES (GENERAL) 1947-72
 
 
本サイトで下記のように、原子力の社会的利用および原爆に関連する数多くの資料(原文および日本語訳)をダウンロードできる。
原爆投下の決定に関わる資料
「ポツダム宣言」「原爆投下直後なされる予定の米政府広報発表(1945年7月30日作成、原爆投下直後のトルーマン大統領声明 最終原稿版)」「陸軍省長官声明」「トーマス・T・ハンディ将軍からカール・スパーツ将軍への指示書(1945年7月25日)」など
トルーマン日記
Robert H. Ferrell『トルーマンと原爆、文書から見た歴史』
<シリーズ>トルーマン政権、日本への原爆使用に関する一考察
 
「暫定委員会(Interim Committee)について」、「暫定委員会 会議議事録」(1945/5/9 ~ 1945/7/19)
ルーズベルト大統領の1945年4月12日の急死にともない大統領に就任したトルーマンに対して、「原子力エネルギー開発事業」のトルーマン政権内部の最高責任者だった陸軍長官ヘンリー・L・スティムソンは、同問題に関する諮問委員会設立を提起した。そうした提起に応じて設立されたのが完全な秘密委員会であるthe Interim Committee(暫定委員会)である。

Buck, Alice L. (1983) A History of the Atomic Energy Commisision, U.S.Department of Energy History Division

 
スティムソンは、トルーマン政権内部で陸軍長官を努め、原子力エネルギー開発事業の最高責任者であった。「ヘンリー・ルイス・スティムソンの略歴」、「スティムソンのトルーマン大統領宛メモランダム」、「スティムソンのトルーマン大統領宛手紙」、「スティムソン日記」ほかなどの資料をダウンロードできる。

 

 
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Public Domainを収録した一般的サイト
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学会のオープン・コンテンツ
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日本原子力産業協会(会議)がWEBで公開している発行資料

日本原子力産業協会(会議)がその発足以来発行してきた定期刊行物、報告書類、書籍などの下記資料を、同協会のwebページからダウンロードすることができる。
定期刊行物
会議報告書
調査団報告書
調査報告書
原子力産業会議 総会議案